1886年に米国で設立。この頃から「技術をいかにビジネスや社会に応用するか。」という現在の
MOT(Management of Technology)に近いビジョンを掲げていた。
1978年には日本法人が設立され、現在の社長は原田裕介。全世界に約1,000人のコンサルタントが所属している。
2002年には米国本社が投資の失敗からChapter11(米国版
民事再生法)の適用を受けた。その後ADLはフランス系コンサルティング・ファームの
アルトランによって買収され、その傘下で活動を続けている。そのため現在はADLの本社も欧州(ドイツ)に存在する。
創業者のバックグラウンドによる影響か、技術力を中心としたマネジメントのコンサルティングに強みを持つ。具体的には技術をコアコンピタンスとする企業に対する全社戦略・事業戦略や技術経営(MOT)、知的財産マネジメントを中心とした事業を行っている。