1990年代後半、消費者との直接の双方向的通信を大量に処理できる
e-コマースの可能性が現実化し、既存のビジネス・モデルを揺るがせた。このため多くの会社がインターネット関連投資に走り、これらのサービスを提供するIT関連企業に注目が集まった。さらに
1998年から1999年にかけて持続した米国の低金利がベンチャー創業資金や投資資金の調達を容易にした。
通信関連銘柄が多い
NASDAQの平均株価は
1996年には1000ドル前後で推移していたが、1999年には2000ドルを突破し、
2000年3月10日には絶頂の5048ドルを示現した。同様の傾向は米国株式市場だけでなく、欧州・アジアや日本の株式市場でも見られた。このような中で株式を公開したベンチャー企業創業者は莫大な富を手にし、
シリコンバレーを中心にベンチャー設立ブームに拍車をかけた。米国ではドットコム・ブームと呼ぶ。当時、米国の経済学者はこのような現象を「ニューエコノミー」としてもてはやしたが、その後、
連邦準備制度理事会の利上げを契機に株価は急速に崩壊し、
2002年には1000ドル台まで下落した。
