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投資家(とうしか)は、株式や債券・不動産・通貨・商品などに投資する個人、あるいは法人。

◆概要

個人で投資を行う者もいれば、業務として投資を行う法人も存在し、前者は「個人投資家」、後者は「機関投資家」と呼ばれ区別される。どちらも“継続的”に投資を行っている場合のみ「投資家」と呼ばれ、投資の経験が1度あるだけでは投資家と呼ばれない。

短期の値動きによる利益を狙う「投機家」「トレーダー」に対して、長期の値上がりによって利益を期待する立場を意味することもある。また江戸期の米相場の時代から昭和初期頃までは一般に相場師と呼ばれていた。

「投機家」「トレーダー」が通常の買いに加え、空売りによる売りからも入るのに対し、投資家はほとんどの場合、買いから入る。個人が投資を行う場合、当面の生活費ではない余裕資金を使って行うのが原則であると言われている。

外国の株式や不動産に投資する者は、投資先の国から「外国人投資家」と呼ばれ、時にその国の投資家以上に存在がクローズアップされる事もある。たとえば日本では、株式市場における外国人投資家の売買シェアが5割を超える為、その動向に常に注意が払われている。

投資家の中には才気と好機に恵まれ巨万の富を得る人物もおり、世界の長者番付の名を連ねる者もいる。詳しくは、下記の関連項目を参照のこと。

労働を美徳とする社会において、投資によって利益を得る投資家は、時に攻撃の対象とされ得る。しかし、投資家が投資を一斉にやめてしまうと、株式会社はその経済活動の範囲と規模を大幅に縮小をせざるを得ないし、国家税収も大幅減収となる。

◆動向

以前よりアメリカ合衆国などでは、日本に比べ、個人投資家による直接投資や証券投資が盛んであった。

株取引を例に取ると、個人投資家が行う取引の形態は、証券会社の窓口や営業を通して株式の売買を行うという形(対面取引)から、パソコンや携帯電話をインターネットに接続して行うオンライントレードが盛んになってきている。未成年者や無職の者でも口座の開設は可能で、また投資に必要な最低限度額や手数料も低下傾向にあり、投資家になるための敷居は以前より低くなってきている。昔は、投資家と言えば「お金持ち」というイメージもあったが、野村総合研究所の調査によれば現在では個人投資家の8割が年収1,000万円に満たない者達で占められている。

機関投資家として、金融機関などが組織的に大規模な投資を行なう場合もある。近年では機関投資家が運用する投資信託(ファンド)への資金流入がすすみ市場においても、各種ファンドの動向が無視できない規模になってきている。

◆ 関連項目

・ 著名投資家一覧

・ 相場師

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